年収1,200万円の手取りはいくら?

手取り年額(目安)

約856.1万円

月あたり約71.3万円 / 手取り率 71.3%

前提: 会社員・30歳・独身・扶養なし・社会保険加入・賞与は年収に含む

年収1,200万円から引かれる税金・社会保険料の内訳

項目年額月あたり
所得税¥1,243,919¥103,660
住民税¥827,732¥68,978
健康保険料¥580,456¥48,371
子ども・子育て支援金¥13,524¥1,127
厚生年金保険料¥713,700¥59,475
雇用保険料¥60,000¥5,000
控除合計¥3,439,331¥286,611
手取り額¥8,560,669¥713,389

年齢・家族構成が違う場合の手取り

同じ年収1,200万円でも、介護保険料がかかる40歳以上は手取りが減り、配偶者控除や扶養控除が使える人は手取りが増えます。

条件手取り(月)手取り(年)差額(年)
30歳・独身(このページの前提)介護保険料なし・控除は基礎控除のみ¥713,389¥8,560,669—
40〜64歳・独身介護保険料が加わる¥708,109¥8,497,308−63,361円
30歳・配偶者あり配偶者控除が使える¥713,389¥8,560,669±0円
30歳・配偶者と扶養親族1人配偶者控除と扶養控除(16歳以上1人)が使える¥723,575¥8,682,905+122,236円

配偶者は収入がなく配偶者控除の対象、扶養親族は16歳以上として計算しています。

年収1,200万円がボーナス込みの場合の月給

年収1,200万円にボーナスが含まれている場合、毎月の月給(額面)はボーナスの月数によって変わります。

賞与の想定月給(額面)賞与(額面・年間)
賞与なし¥1,000,000月収100万円の手取り—
賞与 年2か月分¥857,143¥1,714,286
賞与 年4か月分¥750,000月収75万円の手取り¥3,000,000

ボーナスの有無で年間の手取り総額は大きく変わりませんが、月々の手取りは月給に応じて少なくなります。 月給ごとの手取りは月収別手取り早見表、ボーナスの手取りはボーナス手取り計算機で確認できます。

月収に換算すると

年収1,200万円を12分割すると額面月収は約100万円です。そこから税金・社会保険料が引かれ、手取り月収は約71.3万円になります。賞与(ボーナス)がある場合は月々の額面が下がるぶん月の手取りも変わるため、 賞与を分けた計算は手取り計算機をご利用ください。

年収1,200万円のふるさと納税の上限額

年収1,200万円の会社員(独身または共働き・扶養家族なし)が、自己負担2,000円でふるさと納税に寄付できる金額の上限は249,374円が目安です。配偶者控除のある夫婦や、扶養家族がいる場合の上限額は年収1,200万円のふるさと納税 上限額のページにまとめています。

あなたの条件で正確に計算する

扶養家族・配偶者控除・生命保険料控除・住宅ローン控除・お住まいの都道府県を反映した手取り額を無料で計算できます。年収1,200万円を入力した状態で開きます。

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よくある質問

Q. 年収1,200万円の手取りはいくらですか?
A. 年収1,200万円(会社員・30歳・独身・扶養なしの場合)の手取りは年間約856.1万円、月あたり約71.3万円です。所得税約124.4万円、住民税約82.8万円、社会保険料約136.8万円が差し引かれます。
Q. 年収1,200万円の所得税と住民税はいくらですか?
A. 年収1,200万円(会社員・30歳・独身・扶養なしの場合)の所得税は年1,243,919円、住民税は年827,732円です。月あたりでは所得税103,660円、住民税68,978円になります。
Q. 40歳以上や、配偶者がいる場合の手取りは?
A. 年収1,200万円でも、40〜64歳は介護保険料が加わるため手取りは年8,497,308円になります。配偶者控除が使える場合は税金が減り、手取りは年8,560,669円です。
Q. ボーナス(賞与)がある場合はどうなりますか?
A. このページの計算は年収を12分割した場合の目安です。賞与がある場合、月々の手取りは減りますが年間の手取り総額は大きく変わりません。賞与を分けた正確な計算はトップページの計算機で「賞与を分けて計算」を選択してください。
Q. 扶養家族や生命保険料控除がある場合は?
A. 扶養控除(1人あたり38万円)や配偶者控除、生命保険料控除、iDeCoなどがあると課税所得が減り、手取りは増えます。ご自身の条件に合わせた正確な金額は手取り計算機で試算できます。

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※ 本ページの金額は、会社員(30歳・独身・扶養なし・社会保険加入・賞与を年収に含めて12分割)を前提とした概算です。 健康保険料率は加入する健康保険組合や都道府県、住民税は自治体により異なります。 実際の手取り額は個別の控除・条件により変動しますので、目安としてご利用ください。